沿革
日光焼時代（1920〜1927）
創業のころ、日光焼という手法で模造紙に感光紙を塗布し、感光紙を製造していた時代
| 1920年（大正9年） | 河村徳松、河村青写真調整所を創立（大阪市福島区今開町） |
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| 1927年（昭和2年） | 丸星（後のコピア）より連続青写真焼付機購入設置 |
戦前・戦中・青焼時代（1928〜1945）
戦前・戦中は、大阪市・ガス・電力会社やゼネコン・建築事務所がお客様
| 1930年（昭和3年） | 大阪工業写真株式会社を設立、資本金20万円、大阪市東区横堀5丁目に進出 |
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アーク灯→直流水銀灯→交流水銀灯、図面焼付機改良の時代（1946〜1953）
戦後の焦土の中、払い下げの焼付機を修理して青写真業を再開
焼付機も改良を重ねる
| 1946年（昭和21年） | 大阪新興商会として、青写真業再開（大阪市福島区今開町） |
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| 1950年（昭和25年） | 株式会社大阪新興商会に組織変更、資本金75万円、本社を福島区江成町に移す |
ジアゾ加工・マイクロ写真加工専業化の時代（1953〜1958）
1954年ごろ、コピア・リコーが住民票・戸籍謄本の複写用として、
役所はもちろん一般市場へジアゾ複写が爆発的に普及の時代
同時にマイクロ写真撮影・引伸ばし業務開始
情報加工業専業のさきがけとなる
| 1955年（昭和30年） | マイクロカメラを東京マイクロ写真株式会社より購入、マイクロ写真撮影・引伸業務開始 |
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| 1958年（昭和33年） | リコー・コピア・山本等、感光紙量産大型塗付機の開発により、感光紙を中止する |
ジアゾからPPC化へ、オフセット印刷機導入、総合情報加工業へ発展の時代（1959〜1984）
1967年富士ゼロックスより日本初の小型電子複写機X-914・大型複写機X-1860が発売
折しも高度経済成長の時代、高速道路建設とともに総合情報加工業として栄えた時代
| 1960年（昭和35年） | 社名を株式会社日本複写センターに改称、資本金600万円に増資、複写・印刷・マイクロ加工による総合情報加工業へ |
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| 1965年（昭和39年） | 西淀川区大和田に本社を新築・移転、名神高速道路（西宮〜小牧）開通に伴い、全道路図面の縮小版等作成 |
| 1972年（昭和45年） | 本社を現在の大阪市中央区博労町1−2−2に移転する 資本金1000万円に増資 |
カラー化とデジタル化の時代（1985〜1996）
1984年にキャノンがピクセルシリーズを発売、カラーコピーが本格量産の時代へ
またPCの普及に伴い、版下作成のDTP化、光ディスクによるファイリング等、デジタル化機器を駆使した業務へ変遷の時代
| 1988年（昭和63年） | 資本金1250万に増資、本社を増築し、建坪300坪となる |
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| 1989年（平成元年） | 社名を現在の株式会社アピックスに改称 |
| 1996年（平成8年） | デジタル化を先取り、オフセット印刷からオンディマンド印刷へ生産体制をシフト、資本金2000万に増資 |
IT技術とインターネットの急速な普及に対応した、業務効率化・コストダウンの時代（1997〜現在）
バブル経済の崩壊により、右肩さがりの低経済成長の時代
同時にIT技術とインターネットの普及により、効率化経営と規制緩和の大波の中、経営のパラダイムシフトを迫られる時代
そして未来へ
| 1999年（平成11年） | 経営のコアを、オンディマンド印刷・総合文書情報管理・アウトソーシングに特化 |
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| 2003年（平成15年） | 環境認証としての、ISO14001認証取得 |
| 2006年（平成18年） | 個人情報保護の観点から、JISQ15001、プライバシーマークの取得 |
| 2007年（平成19年） | 東京市場での営業・制作の体制強化のため、東京オフィスを現在の中央区新富町1−16−8に拡張移転 |
| 2008年（平成20年） | one to one技術の応用事例として、パーソナライズドワイン・吟醸酒eshop「sense121」webshopを開始 |
現在に至る
